これからマイホームの購入、または注文住宅での建築を検討している方がこだわりたいポイントのひとつに、地震に対する安全性が挙げられます。
その中でも、日本で最も多く建てられている「木造住宅」は地震に強いのか、建築前に何か対策できるのかは気になる点でしょう。

そこでこの記事では、木造住宅は地震に強いのか弱いのか、有効的な地震対策方法はあるのかを中心に、地震保険は加入した方がいいのかも合わせて詳しくご説明します。後悔しない住まいづくりの参考にしてください。

木造住宅は地震に弱い？強い？

木造住宅は鉄骨造やRC造などと比べて地震に弱いと考えられがちですが、実はそうとは限りません。

木材は金属と比べて柔軟性があり、地震の揺れによる力を吸収しやすい特徴があります。そのため、揺れをいなして倒壊を防ぐ力を持っています。
また、建物にかかる地震の力は「重さ」に比例するため、鉄骨造やRC造に比べて軽い木造住宅は、地震時の負荷が少なくなります。

構造設計や補強がしっかりしていれば、木造住宅でも十分な耐震性を確保できます。

木造住宅は地震対策が必要か

結論として、木造住宅には地震対策をすることがおすすめです。

たしかに、1981年の建築基準法改正により導入された「新耐震基準」や、2000年の再改訂によって、耐震性は大きく向上しました。実際、2016年の熊本地震では、これらの基準を満たした住宅の倒壊率が大幅に低くなっていることが確認されています。

しかし、この耐震基準はあくまで「人命を守るための最低限の基準」です。震度6～7の大地震でも倒壊しないことを目指していますが、建物に損傷が出る可能性は否定できません。つまり、命は守れても「家は壊れるかもしれない」ということです。地震が多い日本に住む以上、「壊れない家」を目指した対策が必要です。

家そのものや財産、日常生活を守るためには基準に頼るだけでなく、追加の地震対策を検討することが大切でしょう。

木造住宅の地震対策方法

木造住宅は地震に弱いわけではないが、「耐久性の高い家」を建てる場合、地震対策をしっかり考え取り入れた方がいいといえるでしょう。
ここで、木造住宅でできる主な地震対策方法を3点ご紹介します。

 

耐震

「耐震」とは、建物自体を頑丈にして地震の揺れに耐える構造を指します。柱や梁、壁などを強固に一体化させることで、揺れによる倒壊を防ぐ仕組みです。

現在の建築基準法では、震度6強〜7でも倒壊しないことが求められており、多くの住宅に耐震構造が取り入れられています。
また、耐震等級3を取得すれば、災害拠点となる消防署などと同等レベルの強さが確保されます。初期費用を抑えて導入しやすい点が特徴です。

 

制震

制震とは、地震の揺れによるダメージを抑えるために、建物内部に制震装置や制震材を取り付ける方法です。揺れを“吸収”して熱に変える特殊なゴムや金属を使い、建物の変形や構造の損傷を軽減します。

高層ビルなどでも採用される技術で、木造住宅にも対応できます。設置の自由度も高く、コストも比較的抑えられるのが特長です。繰り返しの揺れにも強く、大きな余震が続くような地震にも効果を発揮できるでしょう。

 

免震

免震とは、建物と地盤の間に特殊な装置を設置し、揺れを建物に伝えにくくする工法です。積層ゴムやすべり支承などを使い、地震の横揺れを吸収することで、建物の揺れ自体を大幅に抑えられます。そのため、家具の転倒や構造の損傷も起こりにくく、安心感があります。

ただし、他の工法に比べてコストが高く、設置には広い敷地も必要です。地震による被害を最小限にしたい方や、地震の頻発する地域に住んでいる方にとっては有力な選択肢となるでしょう。

地震保険には加入した方がいいのか

地震対策は家の構造だけではありません。万が一の地震で受けてしまう被害発生からくる復旧コストを抑える点もひとつの対策です。しかし、Web上には地震保険に加入するメリットと合わせてデメリットも多く出回っており、本当に入るべきか混乱する人も多いでしょう。

ここで、地震保険には加入するべきかどうかを詳しく解説します。

 

原則、加入がおすすめ

結論として、地震保険には原則として加入しておくべきでしょう。日本は地震大国といわれるほど地震が多く、全国どこでも大きな揺れに見舞われる可能性があることが最大の理由です。

たとえば、「地震が少ない地域」と思われていた熊本でも、2016年に大規模な地震による被害にあいました。また、全体的に地震が発生しにくいと言われている九州地方ですが、頻繁に震度4以上の地震が発生しています。

このように、安全だと感じている地域でも油断はできません。地震保険に入っておけば、建物や家財の損害に対する経済的な補償が得られ、生活再建の大きな助けになります。

 

地震保険に入るメリット

加入しておくことがおすすめされる地震保険には、明確に加入するメリットが存在します。主なメリットを3点あげましたので、詳しくみていきましょう。

地震だけでなく火山や津波も保障される

地震保険は、地震だけでなく火山の噴火や津波による損害も補償の対象となります。

たとえば、地震が引き金となって津波が発生し、建物や家財に被害が出た場合でも保険金を受け取ることができます。
また、火山噴火による降灰や火砕流などの影響も含まれているため、噴火が予想される地域に住んでいる方は万が一のときに幅広く備えられます。

このように、地震に限らず自然災害全体に対応できる点が地震保険の大きなメリットのひとつといえるでしょう。

ちょっとした損害から保険がおりる

​地震保険では、損害の程度に応じて「全損」「大半損」「小半損」「一部損」の4つに分類され、それぞれに応じた保険金が支払われます。

	損害の程度	保険金額
建物	全損	建物の地震保険金額の全額（時価限度）
	大半損	建物の地震保険金額の60％（時価の60％限度）
	小半損	建物の地震保険金額の30％（時価の30％限度）
	一部損	建物の地震保険金額の5％（時価の5％限度）
家財	全損	家財の地震保険金額の全額（時価限度）
	大半損	家財の地震保険金額の60％（時価の60％限度）
	小半損	家財の地震保険金額の30％（時価の30％限度）
	一部損	家財の地震保険金額の5％（時価の5％限度）

例えば、基礎部分に数本のひび割れが確認された場合や、外壁にクラックが入った場合など、比較的小さな損害でも「一部損」と認定されることがあります。
このように、地震保険は大きな被害だけでなく、比較的小さな損害に対しても保険金が支払われる可能性があるため、加入しておくことで安心感を得られます。

所得税控除の対象となっている

​地震保険に加入すると、支払った保険料に応じて所得税や住民税の控除を受けられ、税負担の軽減につながります。

​具体的には、年間の地震保険料が50,000円以下の場合、その全額が所得税の控除対象となり、50,000円を超える場合は一律50,000円が控除されます。​また、住民税では、支払った保険料の50%が控除され、上限は25,000円です。​

これらの控除を受けるには、年末調整や確定申告で所定の手続きを行う必要があることに注意しましょう。 

まとめ：地震対策で災害に安心な住まいに！

この記事では、木造住宅は地震に強いのか弱いのか、有効的な地震対策方法はあるのかを中心に、地震保険は加入した方がいいのかも合わせて詳しくご説明しました。

木造住宅は決して地震に弱いわけではありませんが、地震対策を行うことで、より壊れにくく、そして災害から住む人を守ってくれる住まいになります。

この記事を参考に、災害に強い住まいを実現してください。

耐震・制震性に優れたまるわの住宅

丸和建設では、住む人が安心・安全な暮らしができるよう、「耐震性×制震性」で地震に強い家づくりを行っています。

地震にどれだけ強いかを表す「耐震等級」でも、最高等級の３を獲得できるほどの耐久性です。
長期優良住宅も標準仕様で獲得できるほど、長く快適に、安心して住み続けられる住まいを実現できます。

また、丸和建設では火災保険や地震保険のアドバイザーも在席しています。そのため、家づくりからもしもの備えまでトータルでサポートができます。
地震に強い家づくりがしたいとお考えの方は、鹿児島県内各地にあるモデルハウスや完成見学会でお気軽にご相談ください。

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